@article{oai:mie-u.repo.nii.ac.jp:00001620,
 author = {永谷, 健 and NAGATANI, Ken},
 journal = {人文論叢 : 三重大学人文学部文化学科研究紀要},
 month = {Mar},
 note = {application/pdf, 貧富の格差が社会問題としてクローズアップされた大正期半ば以降、実業エリート層と他の階層のあいだの感情的な軋蝶が激化している。注目すべきは、実業エリート層自身による言動や彼らに関する言説が蓄積されるなかで、富裕なエリート層の階層としての社会的意義がこの時期に急変した点である。実業エリートたちに関連する記事が多数掲載されている3誌(『実業之日本』『中央公論』『太陽』)の記事内容を検討すると、第1回国際労働会議の議案(労働時間や最低就労年齢など)に対する実業エリートたちの対応が契機となって、彼らへの批判的思潮が急速に活性化したことがわかる。批判の論点は、彼らの前近代的な労働者観、および、温情主義への固執による労働条件の国際標準からの撤退である。先の時代、すなわち第一次大戦中とその後の数年間にあっては、経済的な拡張主義の高揚のなかで、彼らは文明国への先導者、そして事業上の「リスク・テイカー」として捉えられることが多く、また、彼ら自身もしばしばそのように自己定義を行っていた。したがって、国際労働会議をめぐる一連の事態は、国際標準への彼らの党派的な対応に対する“興醒め感"と彼らへの否定的な社会的評価を招いた。また、拡張主義を背景に発足した日本工業倶楽部へと実業エリート層の意思表明機関が一元化したことも、彼らへの批判が激化した一因となった。},
 pages = {87--101},
 title = {戦前期日本における実業エリート批判の質的変容},
 volume = {31},
 year = {2014}
}